イーサリアム(ETH)とは
2013年 ヴィタリック・ブテリン氏によって考案されました。
ブテリン氏は、暗号通貨に高い興味を抱いており、2012年には＜ビットコインマガジン＞という暗号通貨に特化した雑誌も作り上げています。
2013年には、イーサリアムのホワイトペーパーを公表。
2014年には、ビットコインと交換する形でプレセールを行いました。
このプレセールでは約6,000万ETHが販売され、結果的には約32,000BTC集めることになったそうです。
2015年には本格的な開発をスタートさせました。
ビットコインとの違い
ビットコインは、決済/管理/保存の媒体として名前があげられます。
イーサリアムは、基盤として開発などの目的が多く、プラットフォームの位置付けになっています。
その為、イーサリアムベースの通貨やゲームなどのサービスが誕生しています。
これはイーサリアムの大きな魅力の1つです。
さらに、ビットコインではブロックチェーンの承認方法にPoW(プルーフ・オブ・ワーク)を採用していますが、イーサリアムではPoWの改良版と言われるPoS(プルーフ・オブ・ステーク)を利用しています。
PoWでは、膨大な計算を行い報酬を獲得しますが、PoSでは保有量によって承認されるので、計算能力の競争がありません。
つまり、PoWで問題とされている膨大なコストがかからなくなるのです。
また、PoWでは51％以上の計算能力を持つグループが存在した場合、ブロックチェーンをコントロール出来てしまいます。
しかし、PoSの場合保有量が関係する為51％を保有することが難しいので、事実上誰かがコントロールすることはPoWより難しくなります。
イーサリアムは、2022年9月にPoWからPoSに移行しました。
現状、PoSを採用している代表的通貨はカルダノ(ADA)とソラナ(SOL)があります。
さらに大きな違いが、ブロックの生成時間です。
ビットコインでは、1ブロックあたり生成時間10分程度なのですが、イーサリアムでは15秒程度とかなり早くなっています。
独自のマイニング方法で生成時間を短くしており、生成時間が短いことで、送金時間が短くなるというメリットがあるため、送金の速さではイーサリアムが有名になっています。
スマートコントラクト技術
イーサリアムもブロックチェーン技術を採用していますが、イーサリアムには、そのブロックチェーン上にプログラムを書き込み、設定した条件を自動的に実行する≪スマートコントラクト≫技術があります。
例えば、Aさんが1年後にBさんに５ETH支払うという条件をプログラムしたら、1年後に支払われるというものです。
この条件には、さらに条件を加えることが可能で、AさんがBさんに５ETH支払う際にBさんはAさんに２ETH支払うなどとプログラムすると、条件が満たされた時に取引が成立する為、不正を防げます。
スマートコントラクト技術は、送金の取引条件としてではなく、商品の売買条件を取り決めたり、不動産などの取引における書類の簡素化などにも応用可能と考えられており、業務の効率化への期待が高まっています。
発行枚数に上限がない
イーサリアムに発行枚数の上限はありません。
今後、発行上限が決まることがあるのかもしれませんが、現状は規制されていません。
また、半減期も存在しません。
トークンの活用のしやすさ
暗号通貨の中には独自のトークンを持たないものがあります。
その場合、各暗号資産のトークンを間借りするかたちをとるのですが、その中でも有名なのが『ERC-20』というイーサリアムの規格です。
ERCは「Ethereum Request for Comments」の略で、イーサリアムに機能を追加するための提案のことを指し、数字はGitHubのissue番号が20という意味になります。
ERC-20 では、共通規格があることで、開発側も複雑な作業をせずにトークンを実装することが可能になるので開発側としても利用しやすいものになっています。
利用者側も暗号資産を一括管理しやすくなります。
交換性や開発のしやすさから、これからも増えていく可能性があります。
ERC-20を使って作成されたものは数多くあり、一部をご紹介すると、テザー(USDT)、バイナンスコイン(BNB)、チェーンリンク(LINK)などがあげられます。
イーサリアムの今後
イーサリアムを基盤としての開発がますます求められれば求められるほど、イーサリアムも有名になっていくでしょう！
現在でも、その開発基盤では暗号資産業界内ではトップです。
また、イーサリアムはブロックチェーンのアップデートにかなり積極的です。
2024年3月にデンクンも予定通りアップデートされました。
そしてロードマップには、さらなるステージを目指すことが書かれています。
ますます便利なものを作り上げていく姿勢は投資の評価の対象になりますし、プロジェクト次第では投資家も動く可能性があります。
そして、なんと言ってもイーサリアム企業連合(EEA)には有名な企業が参加しており、そのバックボーンもそろっているのが心強いです。
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